丸久・マルキョウ・マルミヤストアを傘下に！【8167】リテールパートナーズを調査

おはようございます！
今日は、【8167】リテールパートナーズを紹介します！

「リテールパートナーズ」と聞いても、何のお店なのかピンとこない人も多いかもしれません。
実はこの会社、山口県の「丸久」、大分県などで展開する「マルミヤストア」、福岡県を中心とする「マルキョウ」などを傘下に持つ、地域密着型のスーパーマーケットグループです。
つまり、会社名だけ見るとちょっと地味ですが、実際には西日本を中心に283店舗を展開しています。

スーパーといえば、最近は食品価格の上昇、人件費、電気代、物流費など、なかなか厳しい環境。
それでも「食料品」は生活に欠かせないため、景気が悪くても一定の需要が期待できるのが小売業の面白いところです。

「スーパーだから地味？」
いやいや、毎日の食卓を支える会社は意外と強い！
そんなリテールパートナーズの株主優待、配当、業績、今後の成長戦略をチェックしてみます(^○^)

リテールパートナーズとは？

リテールパートナーズは、山口県防府市に本社を置くスーパーマーケット事業の持株会社です。
1954年設立の歴史ある企業で、東証プライム市場に上場しています。
現在の中心となっているのが、
・丸久
・マルミヤストア
・マルキョウ
の3社。
山口県、福岡県、大分県を中心に、島根、広島、佐賀、長崎、熊本、宮崎、鹿児島などにも店舗を展開しています。
2026年2月末時点でグループ店舗数は283店舗。
リテールパートナーズという名前だけでは分かりにくいですが、実際には「西日本のスーパー連合軍」のような会社なんですね(^^)
しかも単純に店舗を増やすだけではなく、生鮮食品や惣菜の強化、ネットスーパー、移動販売などにも力を入れています。
「近所のスーパーを運営している会社」
と思っていたら、実はかなり広いエリアをカバーしている企業です。

株主優待

リテールパートナーズの魅力の一つが株主優待です。
権利確定月は2月末・8月末。
「株主優待券」または「JCBギフトカード」を選択できます。

株主優待券は、マルキュウ、マルミヤストア、マルキョウなどの対象店舗で利用できます。
一方、JCBギフトカードなら全国のJCBギフトカード取扱店で使えるため、近くに対象スーパーがない人でも利用しやすいのがポイント。
さらに、3年以上継続保有かつ1,000株以上の株主には、通常の優待に加えて長期保有特典もあります。
1,000株以上なら2,000円分、3,000株以上なら3,000円分のJCBギフトカードが追加でもらえます。
「スーパーで買い物して、株主優待でも買い物する」
という、非常に分かりやすい優待ですね(^^)

配当は？

リテールパートナーズは、配当も出している銘柄です。
2026年2月期の年間配当は40円。
2027年2月期も40円を会社予想としています。
※2026年9月25日時点
株価：約1,446円
配当金：40円（会社予想）
配当利回り：約2.77％
配当性向：約33.4％
配当だけで見ると超高配当というわけではありません。
ただし、100株なら年間2,000円相当の株主優待もあるため、
「配当＋優待」
で考えると、長期保有を検討しやすい銘柄です。

今後の成長戦略は？

リテールパートナーズが今後力を入れているのが、グループシナジーの最大化です。
丸久、マルミヤストア、マルキョウという地域スーパーが、それぞれ単独で頑張るだけではなく、グループ全体で仕入れや商品開発、人材、物流などの効率化を進めています。
また、
・生鮮食品の強化
・惣菜の強化
・ネットスーパー
・移動販売
などにも取り組んでいます。
特にネットスーパーや移動販売は、店舗まで買い物に行くことが難しい高齢者などへのサービスとしても重要です。
人口減少や高齢化が進む地方では、
「近くにスーパーがある」
だけでなく、
「買い物に来られない人にも商品を届ける」
という仕組みがますます重要になりそうです。
一方で、スーパー業界は競争が激しく、食品価格、人件費、物流費、電気代などの上昇も続いています。
会社自身も競争激化を重要なリスクとして認識し、既存エリアの強化や新規サービス、魅力的な店舗開発などによる競争力向上を進めています。

評価ポイントや懸念点は？

良いところ
① 西日本を中心に283店舗を展開する地域密着型スーパーグループ
② 2027年2月期は増収増益を会社予想
③ 100株から年2回の株主優待がある
④ 配当＋優待で総合的な株主還元を期待できる
⑤ ネットスーパー・移動販売・生鮮・惣菜など成長施策を進めている

気になるところ
① 人件費や仕入れ価格の上昇が利益を圧迫
② 2027年2月期第1四半期は営業減益
③ スーパー業界の競争が激しい
④ 地方の人口減少・高齢化による需要変化
⑤ 食品価格や物流費、電気代などコスト環境の影響を受けやすい

まとめ

リテールパートナーズは、山口県の丸久、大分県などのマルミヤストア、福岡県を中心とするマルキョウなどを傘下に持つ、地域密着型のスーパーマーケットグループです。
2026年2月期は営業収益2,781億円まで成長しましたが、人件費や仕入れコストの上昇などから営業利益は64.7億円と減益。2027年2月期第1四半期も営業収益は増えたものの、営業利益は25.2％減となっており、コスト上昇との戦いは続いています。

一方で会社は通期では増収増益を予想。グループ各社のシナジーに加え、生鮮・惣菜の強化、ネットスーパー、移動販売などにも力を入れています。

株主優待は100株から年2回もらえ、JCBギフトカードを選べるのも嬉しいところ。
配当も40円を予定しています。「スーパーだから地味かな？」と思いきや、毎日の食卓を支えるという強力な需要があります。
物価高や人件費上昇を乗り越え、どこまで利益を伸ばせるのか。
スーパーで買い物をしながら、株主としても応援したくなる銘柄ですね(^｡^)